ここでの「単価」は“誰が実施しているのか？”、「時間」は“その効率性はどうか？”、そして「回数」は“アウトプットの分量”を示している。業務を分析するときに、「時間」のみで分析したり、「回数」を取らなかったりするが、それでは片手落ちである。「単価」×「時間」で活動の単価になるし、「時間」×「回数」で期間内の活動総消費時間となる。このように “ＡＢＣ＝「単価」×「時間」×「回数」”は現状業務を計測、可視化する場合において、非常にシンプルな必要十分条件である。
ABCにより活動コストを明確化すると、現場ではあたりまえのように実施されている業務に無駄があったり、削減余地があったりする。だからといって現場担当者を責めることはできない。現場の担当者は与えられている仕事をこなすのに精一杯であり、そもそもコストを改善するミッションを与えられていないからだ。
小売業Ｇ社の物流の事例をみてみよう。Ｇ社物流センターと店舗との往復便において、運転手の他にアルバイトが２名同乗していた。都心の店舗前にトラックを長時間止められないため３人で迅速に積み下ろし作業をする必要があったからである。トラックは２台が稼動しており、それぞれ２人づつのアルバイトが同乗しているので、この店頭積み下ろし業務の為に、４人分の人件費１６８０万円が年間かかっていた。
現場ではあたりまえのようにこの業務が繰り返されていたが、ＡＢＣ実施により、１６８０万円のうち実質上店舗積み下ろしにかかっているコストは６３０万円で残りの１０５０万円はただトラックに乗って移動しているコストだったことが明確化した。
早速、２台のトラックの稼働時間を調整して、積み下ろしアルバイトは店舗で待機させるようにした。これにより、アルバイトは４人から２人に減らすことになり、年間８４０万円のアルバイト人件費が削減されたのである。（図３）
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